長期的な見通しに大きな変化がないにもかかわらず、何らかの要因で市場や資産の価格が大きく下落し、それに伴い投資信託の価格が下落した場合、購入時に比べ投資信託の価格が割安になったということですから、追加投資（ナンピン）を行い、保有量（口数）を増やすことを検討してください。逆に、市場や資産が大きく上昇し、それに伴い、投資信託の価格が上昇した場合、購入時と比べ投資信託の価格が割高になったのですから、一部売却（一部利食い）を行い、保有量を減らすことを検討します。これを繰り返すわけです。
投資信託は小口の売買が可能な商品なので、このような運用を小規模でも行うことができます。

ただし、小さい変動幅で売買を繰り返してしまうと、売買手数料が増え、効果が打ち消されてしまいますので、注意が必要です。また、高分配型の投資信託は市場や資産の価格変化を投資信託の分配に反映している部分が大きいので、投資信託の価格である基準価額の変化幅に、受け取った分配金額を加えたトータルリターンを基準に、購入時の価格と比べて割安・割高を判断する必要があります。

また、ファンダメンタルズ等の長期的な見通しが大きく変化した場合は、その時の投資信託の価格への反映状況も考慮に入れながら、保有量を検討すべきです。特に、ファンダメンタルズが大きく悪化した場合は、原則として全額売却を検討すべきでしょう。
このように、保有している投資信託を放置することなく、しっかりとフォローし、状況の変化に対応して行動していくことが、投資信託を長期保有する上で、重要なことになります。

しかしながら、実際に一般の個人投資家が、自分自身でこのような運用方法を実践することは容易ではありません。ファイナンシャルプランナーなどの金融の専門家のアドバイスを受けながら、運用することをお勧めしますが、まずは自分で保有している投資信託のパフォーマンス（運用成果）を正確に計測することからスタートしてください。

幸いなことに、去年の12月から販売会社のサービスの一環としてトータルリターン通知制度というものが始まっています。今まで、分配金の受け取りや一部解約や追加投資によって、自分が投資している投資信託の損得が、わかりにくかったのが、このトータルリターン通知制度によって明確になりました。トータルリターン通知制度のサービス内容は販売会社によって少し異なりますので、詳細は販売会社にお問い合わせください。

ここで述べた投資信託の長期保有の方法について、詳しくお知りになりたい方は、神奈川県ＦＰ協同組合 金融商品仲介事業部まで、お気軽にご連絡ください。

岸上 和夫
http://www.fp-kanagawa.com/